ビジネスの場でしばしば行われる名刺交換。あなたは、交換された名刺をどのように管理されていますか?本日ご紹介するのは、名刺管理の概念を変えたクラウド型名刺管理ツール「Sansan」です。「Sansan」はただ名刺をクラウド上で管理するだけでなく、社内での一元管理を行ったり、名刺の情報をSFA(営業支援システム)やCRM(顧客関係管理)と紐づけて活用したりすることも可能です。
この記事の目次
1 法人向けクラウド型名刺管理ツールSansanの特徴は?1.1 名刺管理上のコストや工数を大幅に削減
1.2 社内コミュニケーションの円滑化
1.3 営業効率の向上
2 Sansanの初期費用、利用価格やプラン
3 運営会社「Sansan」とは
4 その他ツールとの連携・拡張性
5 Sansanを導入して名刺を会社の財産にしよう!
法人向けクラウド型名刺管理ツールSansanの特徴は?
Sansanにはどのような特徴があるのでしょうか?導入するメリットと合わせてご紹介します。
名刺管理上のコストや工数を大幅に削減
もらった名刺は、ファイリングしたり、データ化してデータベースに保存したりして管理する人が多いのではないでしょうか。しかし、仕事が忙しいとつい後回しになってしまったり、忘れてしまったりすることもあります。また、サーバー負荷の問題や、管理等の手間も発生します。
Sansanでは、専用の端末を使って名刺をスキャンすると、Sansanのオペレーターが主導で情報を入力します。データ化の手間がかからず、精度もほぼ100%です。また、情報はクラウド上に保存され、PCやスマホから簡単にアクセスすることができるため、業務工数やサーバーなど自社のリソースを圧迫することなく管理が可能です。
社内コミュニケーションの円滑化
先ほどご紹介した通り、Sansanではクラウド上で名刺の情報が一元管理され、アクセスも容易に行うことができます。そのため、アプローチしたい顧客とコネクションのある人が社内にいるかどうかも、わざわざ聞いて回ることなく調べられます。また、一度登録した名刺情報は最新のものにアップデートされていくため、自社の社員が持つコネクションを社内で最大限活用することが可能になります。
営業効率の向上
Sansanでは、ただ名刺を管理するだけでなく、名刺の情報をSFA(営業支援システム)やCRM(顧客関係管理)と紐づけることができます。たとえば、営業の履歴を名刺の情報に紐づけることで、直近で営業した社員は誰なのか、またその内容は何かなどを社内で共有することができます。登録した名刺の情報を、自社の今後の事業にさまざまな方法で活用することが可能になるのです。
Sansanの初期費用、利用価格やプラン
次に、Sansanの料金についてご紹介します。
下記で説明する初期費用と月額費用(ライセンス費用+スキャナーのレンタル費用)を合わせた金額が、Sansanの利用に必要な料金です。
自社で利用する場合の費用感が気になる方は、Sansanの見積依頼フォームより費用の問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。
また、「特定非営利活動法人・公益法人・社会福祉法人のいずれかであり、かつNPOサポートセンターの審査に通過した団体」に該当する場合、「Sansan for NPO」を使用することも可能です。
初期費用:ライセンス費用の12ヶ月分
環境整備費用や既に保有している名刺のデータ化費用として、初期費用がかかります。
ライセンス費用:5万円/月~(契約期間1年)
こちらは月額利用料金のことで、利用するアカウントの数ではなく、会社全体で登録した名刺の枚数をもとに算出されます。そのため、名刺交換の機会が少ない部署でも、適正なコストで利用することができます。
スキャナーのレンタル費用:1台あたり1万円/月
名刺を読み取るスキャナーのレンタル費用です。
運営会社「Sansan」とは
今回紹介したクラウド型名刺管理ツールSansanは、表参道に本社のある「Sansan株式会社」が運営しています。Sansan株式会社は、クラウド名刺管理サービスの企画・開発・販売事業を展開しており、Sansan以外にも「Eight」という個人向け名刺アプリを扱っています。
その他ツールとの連携・拡張性
Sansanは、他社のシステムやツールと連携することで、名刺の情報データベースをあらゆるビジネスシーンで活用できます。
アドレス帳や配送サービスへの連携や、CRMやSFAの顧客リストとして活用することが可能です。
Sansanを導入して名刺を会社の財産にしよう!
本記事では、クラウド型名刺管理ツール「Sansan」について、特徴や価格体系などをご紹介しました。今や名刺は単なる挨拶の道具ではなく、自社のビジネスをさらに発展させていくための、いわば会社の財産です。
名刺の管理や活用方法を改善したいと考えられていれば、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
名刺から得られる顧客情報の活用方法についてもっと知りたいという方は、弊社トライエッジのコンサルタントにもぜひご相談ください。